なぜイギリスで認知行動療法が「国定」心理療法になれたのか。

　以前、NHKスペシャル「うつ病治療　常識が変わる」についての特集連載をした時にも言及しましたが、イギリスでは2002年に国会審議を経て法案が通過したことを期に、認知行動療法のみが、公的保険の適用対象になる医療制度が始まりました。

　これに関して、私が開業サイトのこの記事でコメントとして掲載した内容が、今でも開業サイトのアクセスNo.1を継続的に維持しているにもかかわらず、こちらのサイトでは同じ内容は掲載しないままであることに気がつきましたので、これを機会に若干それに手を入れて、転載しておきたいと思います。

------以下引用-------　

　その後調べましたが、イギリスの場合、サッチャー政権以降、医療は、民間病院で全額自己負担で受けるか、地域の定めあられた公的な病院(イングランド地域ではNational Health Centerという名称)で無料の公的保険適用で受けるのかという、徹底した二者択一システムになりました。

　この結果、身体病に関しても、庶民が、高度な医療サービスを、公的保険が認めていないために、容易に受けられなくなる弊害すら生じているようです（この記事参照）。

　うつ病を含む薬物療法についても、公的保健医療において、SSRIなどの高額な薬を使わずに済ませたいという動向が、特定の、統計的に効果が高いとされるセラピー「にのみ」予算を投下したいという思惑を生んだ側面があるようです。でもそうした側面は日本では全く報道されていません。

　そうした中で、セラピスト養成システムそのものもシンプルに規格化しやすい認知行動療法セラピストの国家的養成という大胆な試みに進んだところがあると思います。

　つまり、医療保険制度の、イギリスと日本の基本的な違い（更にはイギリスが相変わらずの「階級社会」であること）という問題に踏み込まないまま、このことを議論できないという当面の結論に至りました。

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　記事でも書きましたけど、リサーチ上のデータのことを問題にする際に、「他の」心理療法（精神分析やクライエント中心療法）を行なった場合との「比較検討」という統計資料をまだ目にすることができていないのです。これは、もし存在するのなら是非目にしたいのです（この点については、何の皮肉も込めることなく、そう思っています）。

　私自身、認知行動療法的アプローチに関心を抱き、現場臨床に生かすことについてはむしろ積極的な立場ですらありますが(こちらからの連載記事も参照下さい）、この点だけはどうしても申し上げたくなりました。

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　今の時代、薬物療法なしで鬱の治療ができあるという触れ込みをする機関の大半には眉にツバをつけるべきかと思います。適切な薬物療法がなされれば、確かにうつ病の改善を支援する重要な効果があるのです。

　ただし、SSRI等の狭義の抗うつ剤「それ自体」によって鬱の治療が改善するのは統計的には30％ぶんの効果にしか相当しないそうです。狭義の「抗うつ剤」以外の薬、すなわち、リーマスやデパケン等の気分スタビライザー、睡眠誘導剤、抗不安薬(旧来「マイナー・トランキライザー」と呼ばれてきたもの）、場合によっては非定型精神病薬などを含めた絶妙なカクテルを、その時の状況に応じて適切処方するお医者様の技量、生活や睡眠リズムのコントロール、休息とお医者様との診察時の話し合いという「医師という名の薬」の果たす役割が大きいことは言うまでもありません。

　極論すれば、流派に関係なく、どんな流派の心理療法やカウンセリングであろうと、ある一定水準の技量に達しているカウンセラーが、治療段階の適切なステージで実施する限り、薬物療法との併用で改善効果を「促進する」ことは、ほぼ間違いなかろうと思います。

　(認知行動療法ですら、まだ重度の段階にあるうつ状態の患者さんや、不安障害、パニック障害なども併発している患者さんに性急に適用すると病状を悪化させる危険があることが知られています）

　つまり、認知行動療法の研究者だけが、統計データを取ることに熱心である・・・・ただそれだけの違いであるに過ぎないのではないかという疑いが私の脳裏を去りません。

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　もっとも、私は、同じ心理療法流派の中でも、いいカウンセラーとそうでないカウンセラーの落差の方がよほど大きいと思っていますし、いい現場セラピストは、ある特定の流派の療法だけでカウンセリングを進めているなど、実はあり得ないわけですが。

　更に言えば、カウンセラー自身が、薬物療法についてのきちんとした認識を持っているかいないか、患者さんと医師との関係つくりをサポートする能力の違いという因子が絶対に大きいはずと考えています。

　こうした点で、医師とカウンセラーの連携についてのシステム作りおよび研修のあり方、更に言えば、カウンセラーに対する精神医学の教育のあり方、日本ではまだ非常に未成熟な段階にあるとも感じられています。

　今、やっと、日本医師会と日本臨床心理士会がいい意味での協調体制を取れる時代が訪れたようです。専門職大学院教育で、医療系大学院と臨床心理系大学院のクロスオーバーな連携は、やっと九州大学をモデルケースとして開始されたばかりです。

　そうした中から、医療と心理療法の好ましい連携スタイルが生まれてくることを信じたいと思っています。

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●参考資料：

• Petition Against Over-Regulation of Psychotherapy（精神療法の過剰規制に対する嘆願書　英文）

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